大腸がん克服
大腸がん治療
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がん手術後の再発防止、転移予防、残存がんの治療のために知っておきましょう
がん患者、その家族が知っておくべきこととは?
がん患者の苦しみやその家族の悩み、そんながんに悩んでいる方たちが知っておくべきこととは?

大腸がんの克服

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耳鼻咽喉科で扱う癌【がん】は頭頸部がんと呼ばれます。頭頸部は脳より下方で鎖骨より上方の領域で、口腔、咽頭、喉頭、鼻腔、副鼻腔、唾液腺、甲状腺などが含まれます。つまり耳鼻咽喉科で扱うがんは、口(舌がん、歯肉がん、口腔底がんなど)、のど(上・中・下咽頭がん、喉頭がんなど)、はな(鼻・副鼻腔がん)や唾液腺(耳下腺がん、顎下腺がんなど)、甲状腺に発生するものです。このうち舌がんに代表される口腔に発生するがんは、歯科医師である口腔外科医も治療を行っていますが、実は耳鼻咽喉科が扱う主要ながんのひとつです。頭頸部領域は、咀嚼・嚥下という摂食に関する機能、構音・発声という音声言語に関する機能に密接に関与しています。従って、頭頸部がんの治療においては、食事を摂る、会話をするという生きていく上で必要不可欠な機能をできる限り温存すること、即ち臓器をできる限り温存することが重要となります。
がんの治療には手術、放射線、抗癌剤が3本の柱として用いられますが、患者様の状態やがんの進行度に合わせて、これらの治療法を単独であるいは組み合わせて行います。がんはその進行度に応じて第I期から第IV期まで4段階の病期に分けられます。第I・II期がいわゆる早期がん、期が進行がんに相当します。頭頸部がんの場合、一般に早期がんは手術あるいは放射線で、進行がんは手術と放射線を組み合わせて治療が行われます。抗癌剤は補助的に用いられます。近年は進行がんの治療として、抗癌剤治療と放射線治療を同時に行う化学放射線同時併用療法が手術に替わる治療法として脚光を浴びています。

頭頸部がん治療の成績

耳鼻咽喉科では年間約100例の新たな頭頸部がんの患者様の治療を行っています。頭頸部がんで最も予後が不良ながんは下咽頭がんですが、最も進行した病期である第IV期の下咽頭がんに対して手術を主体とした治療を行った場合、5年生存率(全体の何%の方が治療後5年間生存しているかを評価するもので、一般的な5年生存率は死因を問いません)は40%弱です。死因を下咽頭がんに限定して評価すると5年生存率は50%弱となります。他の頭頸部がんについても全国的に見て非常に優れた治療成績となっています。

頭頸部がん治療の特色

耳鼻咽喉科では頭頸部進行がんの手術治療成績が良好なこと、その一方で進行がんの手術治療では喉頭に代表される臓器の摘出を余儀なくされ、その結果として機能が著しい低下あるいは廃絶を来し身体障害者となることを受けて、近年、臓器温存を目指して抗癌剤治療と放射線治療を同時に行う化学放射線同時併用療法を導入しました。化学放射線同時併用療法についてはまだ5年生存率を出せる段階ではありませんので、進行がんの患者様には手術療法と化学放射線同時併用療法それぞれの長所・短所について十分にご説明した上で、治療法を選択して頂いています。
化学放射線同時併用療法は主に喉頭がん、咽頭がん、鼻・副鼻腔がんの進行例に対して行っています。現在までの実績では、下咽頭の進行がんではその約4割で喉頭が温存でき、中咽頭の進行がんではそのほとんどで臓器を温存できています。口腔がん、唾液腺がんについては基本的に手術療法による治療を中心として行っています。
喉頭がん、下咽頭がんなどで手術により喉頭を摘出すると、声を出すことができなくなります。このような場合、電気喉頭や食道発声で音声を代用することになります。しかし、電気喉頭による発声は手技は容易ですが音声が機械的であり、一方、食道発声では音声は肉声ですがその技術の習得が困難という問題があります。そこで耳鼻咽喉科では、喉頭を摘出された患者様に対して、残った気管と食道の間にシャントと呼ばれる小さな穴をあけてそこに細いチューブを留置し、肺・気管からの吐く息を食道に導いて発声するシャント発声という方法も行っています。シャント発声ではチューブを定期的に交換する必要がありますが、容易に肉声で話すことが可能となります。
患者様のがんの状態によっては、手術や通常の放射線治療を行うよりも特殊な放射線である粒子線治療を行う方が望ましい場合もあります。このような場合は線医療センターや医科学センター病院にご紹介しています。また、良性の腫瘍についてはいたずらに手術を行うのではなく、適応を厳格にして必要なものに対してのみ手術を行っています。
がんの治療においては先ずがんを根治することが大前提ですが、耳鼻咽喉科ではこのように治療により生活の質が低下することを出来るだけ抑えるよう努めています。

甲状腺がんについて

舌がんや喉頭がん、咽頭がんに代表される頭頸部がんは、その殆どが病理組織学的には扁平上皮がんと呼ばれるものですが、甲状腺がんは病理組織学的に乳頭がん、濾胞がん、髄様がん、未分化がんに分類されます。日本における甲状腺がんの90%は乳頭がんであり、更にその90%は適切な治療を受ければ生命を脅かすことのない予後良好ながんです。甲状腺がんは基本的に手術により治療されます。肺や骨などへの遠隔転移に対しては、放射性ヨードを用いた特殊な放射線治療が行われます。
甲状腺がんの症状のひとつとして、また甲状腺がん手術の後遺症のひとつとして声嗄れがあります。これは声帯を動かす反回神経にがんが浸潤したために、あるいは手術で反回神経を犠牲にするために生じます。こうした場合でも耳鼻咽喉科では、音声改善手術をすることにより声嗄れを大きく改善することが可能です。また、甲状腺の進行がんでは喉頭摘出や気管を切除することが必要な場合もありますが、こうした手術や術後の管理は私どもが専門とするところです。
また、甲状腺がんではありませんが、甲状腺機能亢進症では眼球が突出して視力障害を生じることがあります。こした場合も鼻からの内視鏡手術により、顔面の皮膚を切開することなく症状を改善することが可能です。

頭頸部がんの患者様へ

耳鼻咽喉科ではそれぞれの患者様に適した最善の治療を提供させて頂くよう努めています。頭頸部がんでお悩みの方、頭頸部がんをご心配されている方は、お気軽にご来院下さい。紹介状は必ずしも必要ありませんが、今まで診療を受けられた医師からの紹介状があれば、それだけ早めに治療を開始することができます。また、紹介先の病院・医院から当科の診察の予約を取って頂くことが可能です。


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研究:腫瘍グループ

医療をより発展させて、がん患者様により良い診断方法、より良い治療方法を提供することは大阪大学の責務です。そこで私ども耳鼻咽喉科では、臨床応用を目指して現在は下記のような研究を進めています。研究成果はなどの一流専門誌に発表されています。

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3による甲状腺良・悪性腫瘍の鑑別診断
3は分子量 31kDaのβ-ガラクトース特異的レクチンであり、相補的糖タンパクと結合することにより様々な生理作用に関与することが知られています。我々を含めた国内外のグループからの報告により、細胞質3が甲状腺乳頭がんの腫瘍マーカーとなることが確立されました。更に我々はlinked (ELISA)による3定量キットを開発し、甲状腺腫瘤の穿刺吸引細胞診検体における3を定量することにより甲状腺乳頭がんの確定診断が可能であることを確立しました。これは高濃度のgalectin-3を証明するだけで、細胞形態に頼

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ることなく甲状腺乳頭がんの診断が可能であることを示すものです。従って、優れた病理診断医が不在でも容易に甲状腺乳頭がんの診断が可能となります。
甲状腺においては悪性の濾胞がんと良性の濾胞腺腫を術前に鑑別することは、明らかな転移巣がない限り不可能です。濾胞がんと濾胞腺腫は、被膜あるいは脈管浸潤の有無により規定されるため、術前の細胞診ではこうした所


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見を特定できないからです。しかも、手術摘出した標本を用いた病理診断でも、被膜あるいは脈管浸潤が顕著でない場合は、良・悪性の鑑別に悩むことが少なくありません。3がこうしたジレンマを解決する分子となることが期待されています。我々が開発したELISAが有効利用される日が近いかもしれません。

2. p53遺伝子変異に基づく頭頸部進行がんに対する化学放射線同時併用療法の効果予測

頭頸部進行がんに対して化学放射線同時併用療法は非常に有効な治療法ですが、決して万能ではありません。治療後もがんが消えない方、治療によりが

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んが一旦消えても早期に再発してくる方がおられます。こうした方には最初から手術治療を行う方が望ましいと思われます。そのためには化学放射線同時併用療法の治療効果の予測をする指標が必要であり、その指標に基づき手術あるいは化学放射線同時併用療法を選択するいわゆるオーダーメイド医療が可能となります。我々はがん抑制遺伝子であるp53の変異の有無を分子生物学的に解析していますが、下咽頭がんでp53遺伝子変異があると化学放射線同時併用療法後にがんが遺残あるいは再発しやすい可能性が明らかとなってきました。


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3. 頭頸部がんにおけるパピローマウイルスの感染
パピローマウイルスは子宮頸がんの原因として知られていますが、我々がと呼ばれる新しい方法により解析したところ、頭頸部がんの一部、特に中咽頭がんの約4割にパピローマウイルスの感染が認められました。頭頸部がんの原因は主に喫煙・飲酒ですが、パピローマウイルスはに関係なく頭頸部がんの成因となると考えられます。一方、パピローマウイルスに感染している頭頸部がんは予後が良好な可能性があり、現在も解析を続けています。


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4. による頭頸部進行がんに対する化学放射線同時併用療法の効果判定

一定以上の頸部リンパ節転移を認める場合には、化学放射線同時併用療法後に頸部リンパ節の治療効果の如何にかかわらず、頸部リンパ節の処理を行う、即ち頸部郭清術を行うという考え方があります。しかし、頸部郭清術を行うと、頸部の鈍痛やこわばりといった後遺症を生じるために、頸部郭清術

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はいたずらに全員に行うのではなく、本当にリンパ節にがんが残っている方、あるいは将来リンパ節にがんが再発してくる方に絞って行いたいところです。そこで我々は、化学放射線同時併用療法の前後に行うFDG-PETおよびCTにより、こうした方を特定することができないか検討を続けています。


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